投資信託ってなに？

投資信託ってなに？

投資信託のしくみ

「投資信託」は、「たくさんの投資家から集めたお金を大きな資金としてまとめ、運用の専門家（ファンドマネージャー）が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用の成果が、投資額に応じて分配されるしくみの金融商品」のこと。
「集めたお金をどのような対象に投資するか」は、投資信託ごとに運用方針が決まっているので、それに従ってファンドマネージャーが運用します。

投資信託のメリット４つ

メリット：1.少額から購入できる

投資にはまとまったお金がいるんじゃないの？と思っている方は多いと思いますが、
投資信託に限っては全然そんなことはないんです。
「SBI証券」や「楽天証券」など、100円から投資信託を購入できる証券会社もたくさんあります。
本当に気軽に投資を始めることが出来ます。

メリット：2.簡単に分散投資ができる

投資のリスクを抑えるために必ず必要なのが分散投資です。
自分ひとりで分散投資をしようとすると、莫大なお金が必要になってしまいますが、
投資信託はみんなのお金をひとまとめにして運用を行うので、たとえ100円の投資でも、分散投資をすることが出来ます。
そもそも投資信託は「個人投資家が分散投資をしやすいしくみを作ろう！」という考えから生まれた金融商品なんです。

メリット：3.専門家が運用

個人の投資家が、投資の知識や手法を身に着けるのは、なかなか大変なことです。
投資信託は、金融は経済の知識を高いレベルで学んだ専門家が、運用を担当しています。
運用担当者は「ファンドマネージャー」とも呼ばれます。
運用会社に入社してくる多くの若手社員は、ファンドマネージャーを目指しています。
が、この椅子を手に入れるのは狭き門。
いわゆる勉強ができる頭の良さは前提条件として、運用のシミュレーションのテスト等を経て、
「才能」が認められた一部の人しか就くことが出来ない特別なポジション、というイメージです。
もちろん個人投資家でも、知識が豊富で、勉強も苦にならず、
大きな投資成果を出しているような方、たくさんいらっしゃいます。
でも私は、面倒なことは専門家に任せたいな～と。その方が楽だし、間違いもないでしょう。

メリット：4.透明性が高い

投資信託は、ほぼすべてのファンドが金融庁に届けられており、厳しい監督の下、情報の開示が義務付けられています。
まず「基準価額」と呼ばれる値段が、毎日公表されます。
毎日夕方に計算が終わり、各運用会社のHPなどに公表されますし、翌日の新聞にも値段が掲載されます。
また、年２回、監査法人による監査を受けなければなりません。その結果も金融庁によってすべて公表されています。
このように、投資信託は透明性が大変高い金融商品なんです。

投資信託の注意点2つ

注意点：1.元本保証はない

投資信託は元本保証がされていません。
もちろんプラスになって、利益が出ることもあるし、逆に損をしてしまうこともある。
そこが銀行預金とは違うところです。
でも、過度にリスクを恐れる必要もないんです。
詳しくは下記の記事を参照していただき、投資のリスクをうまく付き合う方法があるということ、
知って頂きたいと思います。

注意点：2.手数料がかかる

投資信託は手数料がかかります。
直接支払う手数料と、間接的に支払う手数料があります。

直接支払う手数料は2つ、「購入手数料」と「信託財産留保額」です。

間接的に支払う手数料は「信託報酬」です。
信託報酬は、保有し続けている限りずっとかかってくる費用なので、ここを抑えることは大事です。
※ちなみに、インデックスファンドといって指数に連動しているファンドは料率が低く、
アクティブファンドといって運用担当者の裁量で運用するファンドは料率が高い傾向です。

「元本保証なし」「手数料」はメリットの裏返し

投資信託の注意点として挙げた「元本保証なし」「手数料がかかる」について、確かに注意点ではあるのですが、
同時に、メリットの裏返しとも言える要素だと思います。
まず、「元本保証なし」については、元本保証がないからこそ、投資成果が得られる、ということです。リスクとリターンはイコールの関係性なので、預金のようにリスクがゼロだとリターンもゼロ。
リスクを背負うことで、リターンを得る権利も同時に手にできるわけです。
そして繰り返しになりますが、リスクを軽減させる方法も存在しています。

「手数料がかかる」ことについても、専門家に運用を任せる手間賃としては破格とも考えられます。
投資信託は、みんなのお金を集めて、みんなで費用も支払っているので、信託報酬を年率で１%未満に抑えることも可能なんです。監査を受ける費用も信託報酬の中から支払われています。同じことを個人でしようと思ったら、莫大な費用が掛かるでしょう。

投資信託の注意点も、確かに注意をしなければいけないポイントではありますが、同時に「投資信託」だからこそ、
この程度の注意で済んでいる要素であると、私は思っています。